インバウンドビジネスの重要なキーワード

世界旅行観光協議会(WTTC:World Travel and Tourism Council)の調査によれば、世界で一日300万人以上にのぼり、2016年には国際観光客到着数は12億人となります。
ますますインバウンド
ビジネスが発展してくるにつれ、インバウンド需要におけるニーズが変化したり、新たなニーズが明確化したり、それに対応する新たなマーケティング手法があらわれたりし、それによって新たなインバウンド業界用 語が生まれました。

いまからインバウンド事業を始める方向けに、そして、これまでもインバウンドビジネスに取り組んできた方も振り返りとして活用いただけるように「インバウンド担当者が知っておくべきワード8選」として重要なキーワードを解説していきます。

目次

Airbnb (エアービアンドビー)とは

Airbnb(エアビーアンドビー)は世界中の「宿泊したい人(ゲスト)」と「宿泊場所を提供する人(ホスト)」をマッチングするサービスで、個人が簡単に空き部屋をサイトに掲載して貸し出すことができます。

アパートを1泊でも、お城を1週間でも、ヴィラを1ヶ月でも、Airbnbはあらゆる価格帯で世界192ヶ国65,000以上の都市で人と人とをつなぎ、ユニークな旅行体験を叶えます。
世界一流のカスタマーサービス、成長中のユーザーコミュニティを抱えるAirbnbは、空き部屋を世界数百万人に披露し、収入に変える最も簡単な手法なのです

免税とは

簡単にいうと、商品にかかっている税金を免除することをいいます。

日本語では「免税」とひとくくりになってしまっていますが、「免税」には「タックスフ リー」(Tax Free Shop)と「デューティーフリー」(Duty Free Shop)の2種類があります。

タックスフリー デューティーフリー
本来の意味 Tax=税金全般 Duty=関税
実際の言葉の使われ方 消費税の免税 消費税、関税、酒税、たばこ税の免税
店舗があるところ 街中 基本的には国際空港出国エリア
免税店の名称 市中免税店

消費税免税店

空港型免税店

(派生として空港型市中免税店)

インバウンドで「免税」と言われる場合は、以上の「消費税免税」 のこと、また「免税店」と言われる場合は「市中免税店」や「消費税免税店」のことを指 すケースが多いです。

一般的にどこの国の国際空港出国にデューティーフリーがあり、空港でショッピングするのは多く観光客の楽しみになります。

旅マエ・旅ナカ・旅アトとは

現在、インバウンドマーケティングにおいては、訪問外国人観光客の行動について「旅マ エ」「旅ナカ」「旅アト」、すなわち訪問旅行前、訪問旅行中、訪問旅行後にフェーズわ けをした上で、それぞれの段階ごとに適切なアプローチをすることが重要となってきてい ます。

民泊とは

今まで、民泊は「旅館業を営む施設ではなく、有料で民家に宿泊すること」とされていました。
昔は旅人に食事をおごる、無料で宿泊させることは珍しくなかったが、 時代が進むにつれて旅館やホテルなどの宿泊施設が増加し、民泊は少なくなりました。

しかし、2008年頃「Airbnb(エアビーアンドビー)」をはじめとした民泊仲介サービスが 登場します。
安価なうえに、宿の提供者や地域ならではの体験ができることから世界中でユーザー を獲得しています。

春節(旧正月)とは

春節(旧正月)とは、別名の「旧正月」の名の通り、旧暦での正月を指します。
旧暦は月 の動きを主とし、太陽の動きを参考にした太陰太陽暦で定められた暦です。
現在世界で一 般的に使われる新暦(グレゴリオ暦)とは月日にずれが生じます。
そのため、旧暦での正 月を祝う春節は、その開始日に毎年ずれが生じます。

春節の前日を除夕と呼びます。
旧正月版大晦日といったところで、特別な食事を食べて新 年の準備をします。
そのため、例年休日は春節前日からはじまり、そこから1週間の連休と なります。この連休のことを春節(旧正月)休暇といい、中国国内では帰省や旅行などで 休暇を過ごします。
これによって、春節の時期には、例年インバウンド需要も爆発的に伸び る傾向にあります。

コト消費

インバウンドにおいて「モノ消費」から「コト消費」に移行する傾向があります。

昔と違って今の時代にはほとんど必要なものは簡単に手に入ります。

高度経済成長期以降の消費行動は、三種の神器(冷蔵庫、洗濯機、掃除機)や通称3C(乗用車、クーラー、カラーテレビ)に象徴されるように、モノの所有価値を重視してきた。このような消費傾向はモノ消費といわれる。コト消費ということばは、消費者の価値観やお金の使い方が、従来のモノ消費から大きく変化したことを印象づける意味で、2000年頃から使われるようになりました。典型的な傾向は、所有のためではなく、趣味や行楽、演芸の鑑賞などで得られる特別な時間や体験、サービスや人間関係に重きを置いて支出することで、それが購買の判断基準となっている。

 

 

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